「自分は問題社員だ。」と自覚している社員はいません。「協調性がない。」と言われても納得される社員はいないと考えるべきだと思います。問題行動があったら、直ちにその点を具体的に本人に口頭と書面で注意し、本人に気付かせるべきです。口頭のみでは、後に「注意はされていない。」と反論されてしまいますので、書面でも注意の事実を記録すべきです。改善しなければ、何度も同じ注意を繰り返し、「会社は決して黙認しない。」との態度を示すべきですし、それでも改善がみられなければ、「注意に従わずに問題行動をした。」旨本人に始末書を作成させて提出させるべきです。解雇は、社員にとっては死活問題で、後日争われることも極めて多いのが現実です。「解雇には、相当な時間が掛かり面倒だ。」と予め認識した上で、段階を踏んで記録を残しながら解雇に向けての手順を踏んでいくことが、会社を守るためにも肝要です。